教育費を貯めるうえでの注意点【インフレ率に負けない資産運用を行う】
教育費の貯蓄はインフレ率以上で増える商品で行う
人によって、最終目標金額は異なります。
ですが、個別具体的な金額で試算した方が分かりやすいため、
「10年後の2031年に私立大学に必要となる資金」を目標とします。
条件：2031年時点の私立大学4年間で必要な教育費
金額：※5,099,436円
（※2021年時点：4,616,453円から年1％上昇した前提）
・月別、年別に必要となる金額（私立大学4年間の教育費）
10年後に必要なので、
月々に必要な貯蓄金額は42,495円
年間に必要な貯蓄金額は509,944円
なかなかの金額です。
あと、10年あるとはいえ、毎月約42,500円＊120ヵ月を続けるのはシンドイですね。
また当然のことですが、スタートからゴールまでの年数が短ければ短いほど、
月々必要になる金額は大きくなります。
これまでの計算は、貯蓄に利子が付かない前提で計算しています。
世の中には「お金を貯める」ために、様々な商品があります。
子供の教育費をお金を貯める方法
①定期預金
②学資保険
③つみたてNISA等
①定期預金
②学資保険
③つみたてNISA等
があります。
3商品をそれぞれ運用した場合でシュミレーションします。
まずは、定期預金の場合です。
定期預金で運用した場合のシュミレーション
金利条件は、年利0.1％（実際にはこんなにありませんが）とします。
月々に必要な貯蓄金額は42,263円
年間に必要な貯蓄金額は507,156円
それを10年続けると、5,099,537円になります。
10年間で5,094円の利子が付きます。
続いて、学資保険で運用した場合を見ていきます。
学資保険で貯蓄する場合のシュミレーション
返戻率を105％と仮定します。
最大限のメリットを享受するために、途中解約はしない。
18歳になった時に受け取る前提で試算してみます。
10年間で242,830円の利子が付きます。
注意点として、一括で「4,856,606円」振り込む必要があります。
これだけの金額を最初に用意するのは、かなり難易度が高いです。
最期に、つみたてNISAで運用する場合を見ていきます。
つみたてNISAで貯蓄する場合のシュミレーション
年率リターンを年5％と仮定します。
投資信託で運用する前提です。（例：全世界株式、全米株式）
月々に必要な貯蓄金額は32,900円
年間に必要な貯蓄金額は394,800円
それを10年続けると、5,108,787円になります。
10年間で1,160,787円の利子が付きます。
これは「複利効果」がつくためです。
参考：金融庁の試算運用シュミレーション
複利については、以下の記事で紹介しています。
と3種類見てきましたが、単純にリターンで考えるなら、
つみたてNISA（投資信託）が良いことが分かります。
ただ、つみたてNISA（投資信託）って大丈夫なの？
と心配になる人もいると思います。
文中でNISAのデメリットとして「元本割れのリスクがある」と紹介しています。
せっかくの教育費が減ってしまっては、元も子もありません。
これについて、次回教育費の積立における考え方を紹介します。
この考え方を理解すれば（最終的には自身の判断にはなりますが）、
最適な資産運用方法が分かると思います。
