教育費を貯めるうえで大切な考え方【安全性と確実性】

教育費の運用で最も大切な視点は安全性と確実性です。

大学の授業料は、今の子供達の年齢から逆算すれば、

「何年後にいくら必要か？」を計算することが出来ます。

すなわち”〇〇年後に〇〇円が確実に必要”と言い変えられます。

使用用途と時期が決まっているため、これは失敗できない運用です。

そのため、運用には「安全性」と「確実性」が求められます。

この観点が非常に重要です。

この視点を用いて、実際にどのようにすればよいかを説明していきます。 

安全性と確実性の観点から考える資産運用

Step1：いつまでにいくら必要かを設定する

今回で言うと、以下の金額が必要です。

設定値： 2031年時点で、5,099,436円必要

 （※2021年時点：4,616,453円から年1％上昇した前提）

時間：120ヵ月

月々に必要な貯蓄金額は42,495円

年間に必要な貯蓄金額は509,944円

Step2：運用方法を考える（選択する）

運用方法：積立貯金、学資保険、つみたてNISA（※投資信託）

※つみたてNISAで購入できるのは、投資信託 のみです。

そのため、つみたてNISA＝投資信託で運用すると考えていただいて問題ありません。

①積立貯金の場合：42,263円＊120ヵ月（金利0.1％前提）

②学資保険の場合：4,685,606円を一括支払い（返戻率105％前提）

③つみたてNISAの場合：32,900円＊120ヵ月（利率5％で計算）

一見すると、③が月々の金額も少ないため、家計の負担が最も少ないです。

ただし、「安全性」と「確実性」という観点で考えてみると

「本当に大丈夫なのか？」という不安は拭えません。 

そこで、重要なのが以下の考え方です。

Step3：運用方法を組み合わせる

積立貯金を考えていた方は、42,263円/月支払う予定です。

この金額のうち、一部をつみたてNISA（投資信託）と組み合わせてみます。

例えば、以下の組み合わせで試算してみます。

積立貯金：30,063円＊120ヵ月

投資信託：12,200円＊120ヵ月

（投資信託の最低購入金額は100円のため、端数は積立貯金に組み入れます）

シュミレーション結果

合計：5,521,905円（＋434,068円）

積立貯金：3,627,461円（＋3,624円）

つみたてNISA：1,894,444円（+430,444円）

参考元：金融庁の資産運用シュミレーション 

となり、目標額を422,469円も上回ります。

（運用結果5,521,904－目標額5,099,436円=利益422,469円）

逆説的に考えると、この効果を利用すれば月々の掛け金を少なくしても、

目標に到達できる確率が上がるということです。

例えば、以下で組んでも理論上は、目標額に到達します。

積立貯金：26,600円＊120ヵ月（▲3,463円/月。▲415,560/120ヵ月）

投資信託：12,200円＊120ヵ月（設定値変更なし）

合計：5,104,053円（+443,651円）

目標金額との差：4,617円

とはいえ、これはあくまでシュミレーションです。

実際の運用状況によって、同様の結果が得られない可能性が十分にあり得ます。

投資には絶対というものはありません。

この点はご注意ください。

ちなみに、私は子供達の教育費をジュニアNISAで運用しています。

運用は年8％程度で回っているため、年5％は控えめにみても十分達成可能だと考えています。

大学進学目前になって「教育費が不足する」ため、志望校を断念する。

進学を断念する。という事態は、子供にとって不幸です。

「子供に良い教育を受けさせてあげたい」

と願うのは、子を持つ親の共通の願いだと思います。

子供の教育資金は安全性と確実性を意識することが重要です。

ただし、積立貯金のように安全性と確実性のみを追求した場合、

毎月の拠出金額が大きくなり、家計の負担も大きいです。

また、インフレ率にも対応できないため、実質資産は目減りします。

そこで、積立貯金＋つみたてNISAのように商品を組み合わせて

インフレ率に負けないような資産運用を行うのが良いと思っています。