アラフォーサラリーマンが投資信託と株で子供の教育費を稼ぐ!

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二児の父が、大学卒業までの教育費用(学費や一人暮らしの費用)を投資信託と株で稼ぐことを目的に情報発信しています

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教育費を貯めるうえでの注意点【大学授業料のインフレ率】

大学の授業料は年々高くなっており、インフレ率に注意が必要

 

私は教育費として、1人当たり2,000万円を貯める計画を立てています。

この2,000万円は、おもに大学以降の4年間を想定しています。

 

高校までは公立で進む前提です。

高校までの費用は、普段の生活費から捻出するつもりなので、

もしも私立に進むことになった場合は相当大変です。

ジュニアNISAや投資信託のお金を使う予定はありません。

 

2,000万円もいるのか?というツッコミに対しては、

そこまで必要ないかもしれないが有って損することはない。と考えています。

 

長男、次男ともに大学進学まで10年以上あります。

とはいえ、授業料の推移を知ると、あまり安心できない現実もあり、焦りを感じます。

私立大学と国立大学の授業料の推移

1989年から2017年までの私立と国立大学の授業料の推移を纏めました。

”インフレ率の高さ”が目立ちます。

 

・授業料の推移(1989年→2017年)

国立大学:35.8%UP(年平均1.23%UP)

私立大学:26.4%UP(年平均0.91%UP)

 

直近の10数年は落ち着いています。

それでも1989年からの推移を考えると、上昇率は高いです

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参考:国公私立大学の授業料等の推移

 

続いて日本の物価の推移を見ていきます。

比較対象がなければ、大学の授業料の上昇率が高いのか低いのか判断が出来ません。

 

1989年から2017年までの消費者物価指数(総合)

1989年から1999年にかけて、かなりの上昇率です。

が、それ以降は緩やかに下降し、また少しずつ上昇しています。

 

・消費者物価指数の推移(1989年→2017年)

 11.85%UP

 

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参考元:総務省 「消費者物価指数」

 

授業料の上昇率と物価指数の推移を比べてみると、

”大学の授業料のインフレ率は高い”ということが分かります。

 

そして、今後も授業料は「物価指数以上に上がっていく可能性が高い」と言えます。

このことは、現在の国立、公立、私立大学の授業料を目安として設定していた場合、

将来的に資金が不足する可能性があるとも言えます。

なぜなら、インフレが進行するからです。

 

せっかく貯めたのに、足りない。というのは不幸です。

最悪、進学をあきらめる事にもなりかねません。。。

 

これを避けるためには、現在の大学の授業料にあらかじめ「インフレ率」を

考慮した金額を設定する必要があります。

 

これについては、次回の記事で説明したいと思います。