アラフォーサラリーマンが投資信託と株で子供の教育費を稼ぐ!

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二児の父が、大学卒業までの教育費用(学費や一人暮らしの費用)を投資信託と株で稼ぐことを目的に情報発信しています

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子供の資産は最低限2つの口座に分けて運用した方が良い理由

教育費2,000万円問題を解決する

 

これは我が家だけに当てはまる問題です。

当ブログの目的は、子供1人当たりの教育費2,000万円を

株か投資信託で運用することです。

 

つまり、この2,000万円という数字は、純粋に学費にだけ照準を当てています。

その他費用は普段の生活費から捻出する前提で進めています。

例:食費、衣服、教材や習い事の費用等もすべて生活費から捻出

 

人によって、このあたりの区分けは様々です。

複数のカテゴリで管理されている方もいると思います。

例:「教育費」「生活費」「習い事費用」「xxx費用」等

 

それはそれで問題ないと思います。

 

ただし、もしもすべてを1つの費用(1口座)として管理している場合は、要注意です

 

少なくとも、「教育費=学費」と「それ以外の費用」で分けておいた方が良いと思います。

 

我が家は以下のような感じです。 

教育費とその他費用を分ける簡単な例

・教育費の運用:ABC口座

・その他費用の運用:DEF口座

 

なぜなら、、、

教育費とその他費用で口座を分けた方が良い理由

必要な時にお金が不足しているリスクがある

 

この意味は、1口座で運用していることで各項目で必要なお金を確保できていない状態が発生することを言っています。

 

それぞれで必要なお金が示す内容

・いつまでにいくらの教育費が必要

・いつまでにいくらのその他費用が必要

 

一般的に最も費用がかかる大学の入試~入学時の費用は、高校3年生の2月~3月の間に必要になります。

 

・大学初年度に必要な金額

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参考元:文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」

 

ざっくりですが、

大学受験料:1校あたり2万~6万円

(受験科目数や大学によって変更)

入学料:248,813円

授業料:455,858円(前期分のみの支払い)

 

3月末までに必要な金額:約77万

(複数校を受験する場合は+@)

 

 

・大学4年間で必要な金額 

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参考元:文部科学省「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について」

 

これを回避するためには、教育費、その他費用をそれぞれどのタイミングでいくら必要なのかを把握する事です。

 

また、各資産を可視化しやすいように「教育費で1口座、その他費用で1口座で分けて運用すること」が解決策だと思っています。

 

 一番恐ろしいのは、資金が不足していることで、希望する教育機関に進むことを断念せざるを得ないことです。

これは親として不幸です。

 

「奨学金制度」の存在は知っていますが、初めからそれを期待する前提で運用するのは少しが話が違うのかなと思っています。

 

 

まだ時間は十分あります。

大学入学の時期は今からでも計算すれば算出できます。

 

その時期から逆算して、いつまでにどのくらいの資金が必要か?は分かるため、

その資金を貯められる方法で運用すればよいだけです。

 

次回はそのあたりについて書いていきたいと思います。